売場利益最大化の経済性原則について詳しく知りたいとの問い合わせがありましたので、説明を追加しました。

例えば、「赤字商品」をやめれば増益になるかという問題があります。伝統的なコスト計算では、売場スタッフの人件費や店舗賃料、電気代などの経費を商品に配賦して「本当の利益」を求めるべきだという議論があります。でも、こうして計算した商品の利益が仮に赤字であったとしても、その商品を直ちに「不利な商品」と決めつけることはできるのでしょうか。できる場合もあれば、できない場合もあります。できない場合の最も重要な注意点は、商品の制約条件がそれぞれ異なっている場合です。小売業では、商品の制約条件（商品サイズ、フェイス数、原価、粗利、需要など）は、それぞれ大きく異なっていることが普通ですから、上記の議論は、できないと答えることが正解です。「売上粗利率の大きな商品は小さな商品よりも有利である」とか、「交差比率の大きな商品ほど有利な商品である」といった議論もありますが、これらも同様に、 商品の優劣を決めることができる場合もあれば、できない場合もあるのです。

小売業は、実は店舗スペースという大きな制約のなかで経営をしています。このような環境の中で利益を最大化しようとするならば、制約条件をきちんと把握しなくてはなりません。

売場の利益を最大化するための経済性原則というのは、実は、いたってシンプルです。 学問的には、経済性分析や制約理論の分野で研究されています。 貴重な店舗スペースを有効に利用すること、株主から預かっている資本をムダに投資しないことの2点の原則に基づいて評価する必要があります。

http://www.optimumcpm.com/CPM/cntxt1-1.html